職場で腰痛を予防するには、労働衛生管理体制を整備した上で、作業・作業環境・健康の3つの管理と労働衛生にてついての教育を総合的・継続的に実施することが重要です。また、リスクアセスメントや労働安全衛生マネジメントシステムの考え方を導入して、腰痛予防対策の推進を図ることも有効です。
作業内容に応じて、腰痛発生要因を見つけて想定される腰痛負荷の程度、作業頻度等から作業リスクの大きさを評価し、対策を検討・実施する手法です。
リスクアセスメントの結果を基に予防対策の推進について「計画→実施→評価→見直し→改善」のサイクルで継続的・体系的に取り組むことができます。
自動化・省力化、作業姿勢・動作、作業の実施体制、作業基準の策定、休憩・作業量・作業の組合せ、靴・服装など。
温度、照明・作業床面・作業空間や設備の配置、振動。
健康診断、腰痛予防体操、腰痛による休職者が職場に復帰する際の注意事項。
必要に応じて腰痛予防のための労働衛生教育を実施する。
上司・同僚のサポート、腰痛で休むことを受け入れる環境づくり、相談窓口設置等の組織的な取組みを行う。
十分な睡眠、禁煙、入浴による保温、自宅でのストレッチや運動、バランスのとれた食事、休日を利用した心労回復・気分転換が有効。
前屈に伴う背面の伸びを利用し弾性材の張力を発生させることで、腰への負担を軽減します。サポート時の圧迫感や食い込みがなく、まるで着けていないような自然な着心地。
ナイロンメッシュとゴムチューブからなる人工筋肉に、圧縮空気を送り込み人工筋肉を収縮させることで、中腰から荷物を持ち上げる動作を補助します。
機械加工やラインでの部品供給作業などに最適です。
また、作業台やストック台車としても利用できます。
簡単に操作できるアーム連結タイプで最大半径2mまでの操作範囲を実現。軽量設計で操作時の慣性が小さく、軽快に操作ができます。
クレーンとは異なり、テコの原理を利用して搬送物を意のままに移動させられる搬送機器。圧縮エアー式と、より品質の高い電気式がございます。